メールサーバーとは？基本的な仕組みをわかりやすく解説

2025/7/29 2025/8/8

スータブル・ソリューションズサービス担当者

メールサーバーは、私たちが普段使っているメールの送受信を裏側で支える重要なインフラです。具体的には、ユーザーが送信したメールを相手サーバーへ中継し、受信したメールをユーザーが読むために保存・配信する役割を担っています。サーバー同士がプロトコルと呼ばれるルールに従って通信し、確実にメッセージを届ける仕組みは、インターネット全体の信頼性にもつながる非常に重要な要素です。

1 メールサーバーの役割と種類
2 企業向けメールサーバーの選び方
3 まとめ：最適なメールサーバーを選ぶために

メールサーバーの役割と種類

メールサーバーは大きく「送信」「受信」「保存」の三つの機能に分かれます。

送信（SMTP）サーバー
- SMTP（Simple Mail Transfer Protocol）というプロトコルを使い、ユーザーが作成したメールを相手先まで配送します。
受信（POP3/IMAP）サーバー
- POP3（Post Office Protocol 3）やIMAP（Internet Message Access Protocol）でメールを取り出し、ユーザーのメールソフトに配信します。
保存サーバー
- 受信したメールを一定期間保存し、ユーザーが後から参照できるように保管します。

SMTP・POP3・IMAPの違い

SMTP
- 主に“送信”に使われるプロトコル。クライアント（ユーザーのメールソフト）→送信サーバー→相手サーバーの順でメールを中継。
POP3
- 受信サーバーからメールを“ダウンロード”してローカルに保存し、サーバー上からは削除される方式。オフラインでも閲覧可能。
IMAP
- 受信サーバー上にメールを“同期”し、ローカルにはキャッシュとして保存。複数デバイスで同じ受信箱を共有できる。

メールサーバーのセキュリティ対策とは？

SSL/TLS暗号化
- SMTP/POP3/IMAPの通信を暗号化し、中間者攻撃や盗聴を防止。
SPF/DKIM/DMARC
- 送信ドメイン認証技術でなりすましメールを排除し、受信側でスパム判定を強化。
ウイルススキャン・アンチスパム
- メール受信前にマルウェア検査やスパムフィルタリングを実施し、リスクを低減。
アクセス制御・ログ監視
- 送受信ログを監視し、不正アクセスや異常な大量送信を早期に検知。

企業向けメールサーバーの選び方

企業で導入を検討する際は、運用コスト・管理負担・セキュリティ要件を踏まえ、自社に最適な形態を選ぶ必要があります。主に「自社サーバー（オンプレミス）」と「クラウドメール（ホスティング）」の二択になります。

自社サーバー vs クラウドメールの比較

項目	自社サーバー（オンプレ）	クラウドメール（ホスティング）
初期費用	サーバー購入・データセンター構築コストが必要	初期費用は低く抑えられる
運用管理	OS更新・バックアップ・監視を自社で実施	ベンダーが運用管理を実施、手間が大幅に軽減
セキュリティ制御	ファイアウォール・IDS/IPSなど自由に構成可能	ベンダー標準のセキュリティが提供されるがカスタマイズに制限あり
スケーラビリティ	増設時にハード投入が必要	必要に応じて容易にリソース増減が可能
緊急対応	自社体制次第	24hサポート／SLA保証プランを選択可能

メール運用でのセキュリティリスクとその対策

ランサムウェア添付メール
- 添付ファイル拡張子制限、サンドボックス分析導入で感染リスクを低減。
フィッシング詐欺
- DKIM/SPF/DMARCによるなりすまし検知に加え、メール本文のURL検査を強化。
大量メール送信によるブラックリスト登録
- 送信レート制限、SMTP認証強化、送信元IP管理でリスクを抑制。

まとめ：最適なメールサーバーを選ぶために

仕組み理解：SMTP、POP3、IMAPの特性を押さえ、運用方法を明確に。
導入形態選定：オンプレミス vs クラウド、コスト・運用負荷・拡張性を比較。
セキュリティ強化：SSL/TLS、認証技術、ウイルス・スパム対策は必須。
運用体制：バックアップ/ログ監視/障害対応体制をベンダーSLAで担保。

メールは企業コミュニケーションの要であり、トラブルや不正アクセスが営業停止や情報漏えいにつながりかねません。自社の規模・要件に合わせて最適なメールサーバーを選び、安全・安定な運用を実現しましょう。

投稿者プロフィール

スータブル・ソリューションズサービス担当者: スータブル・ソリューションズは日々のITに関するQ&Aから、ITインフラ周りの構築・保守サポートまでワンストップで対応します。IT化の信頼おけるパートナーとして貴社に最適なソリューションを提案し、課題解決にオーダーメイド型のサービスを提供します。

【有資格】
■事業免許
総務省　届出電気通信事業者　A-10-3067号
 東京都公安委員会　事務機器商営業許可　第306660205689号
 東京都　産業廃棄物収集運搬許可　第13-00-119879号
 神奈川県　許可番号　01400119879号

■取得認証
情報セキュリティマネジメントシステムISO27001認証（登録番号 JUSE-IR-402）
情報処理支援機関「スマートSMEサポーター」（認定番号第16号-21100052(18)）